2015.11.26
団地はかつて地域開発の象徴であった。その地域に多くの流入人口をもたらし、新しい商店や学校や駅ができ、そして新しい町ができていった。少子高齢化や空き家化が極端に進んだ団地が少なくない中、ややもすると団地内の問題への対応のみを念頭に団地再生が語られがちである。しかし、団地には、他の小さく割られ個々に私有された宅地にはできないことができる大
きな可能性がある。それはこれからの時代に相応しい形で地域や町を創生することへの貢献、その動きの核となることの可能性である。そんな団地再生の新たなヴィジョンと実践について語り合い、考えてみたい。
井上 明子(内閣地方創生推進室 次長)
松村 秀一(東京大学教授)
奥茂 謙仁(株式会社市浦ハウジング&プランニング常務取締役)
清水 義次(アフタヌーン・ソサエティ代表)
内山 博文(株式会社リビタ 常務取締役 リノベーション住宅推進協議会会長)
高原 功(UR都市機構 東日本住宅本部ストック事業推進部長)
竹内 昌義(HEAD研究会・みかんぐみ 東北芸術工科大学教授)