2013.4.7
全国各地で団地再生プロジェクトが姿を現している。それらは規模や構成が異なり、プロジェクト主体も住民主体からハウジング運営組織や自治体など幅広い。その熟成度も異なれば、高齢者対応やエネルギー対応など課題も様々だ。団地再生には建築技術を超えたソフト技術が必要であり多分野に渡るために適切なコラボレーションが求められる。このシンポジュウムでは、プロジェクトに関わる各立場が“プロジェクトのリアリティ”について議論し、それぞれの道筋と体制のあり方を明らかにする。
井上 俊之(国土交通省 住宅局長)
江川 直樹(関西大学教授 団地再編プロジェクト研究代表)
猪股 篤雄(神奈川県住宅供給公社理事長)
安孫子 義彦(株式会社ジェス代表)
砂金 宏和(株式会社アール・アイ・エー東京支社長)
秋元 孝夫(NPO多摩ニュータウン・まちづくり専門家会議理事長 秋元建築研究所代表)